最近よく聞くパワーカップルという言葉・・・先日もゴルフをご一緒した20代の若者がパワーカップルでした（まだ結婚前でしたが）。

二人とも名門大学出身で一流証券会社と一流商社にお勤めの、いわゆる勝ち組。

 

こういう人たちが結婚すると、世帯年収が2千万を超える日本総世帯の0.31％しかない超パワーカップル世帯になるんですね。

 

結婚相談所を経営して色々な方の話を聞きますが、やたらに高収入（1,000万以上）の男性を望むのは確立が低いというのがこの図を見るとあながち嘘ではないことがわかります。

 

女性の年収200万前後で男性の年収が上がっているのは、扶養控除枠を狙っているという背景があるようです。

妻がギリギリラインで働いて夫の扶養になって保育園費用とのバランスを見るより、夫婦でしっかり働いて年齢と共に収入を上げていく方が将来性があると感じます。

高収入カップルは、子どもがいる世帯が多いようです。

 

これからは、家事は時短の時代ですね。

 

しっかり二人で働いて、休みをキッチリ取る。そして家族の時間を作る！これが理想ではないかと思います。

 

 

以下、ニッセイ基礎研女の久我氏の抜粋文章です。

 

「妻が高年収であるほど、夫も高年収層の割合が上昇する傾向がある。2023年では、年収1,000万円以上の妻の69.2％が夫も年収1,000万円以上である一方、年収200万円未満を除くと、妻の年収が低いほど夫も比較的低年収の割合が高い傾向がある。つまり、高年収同士、あるいは低年収同士が夫婦であることで、夫婦（世帯）間の経済格差6の存在がうかがえる。

 

一方、妻の年収200万円未満（収入無しを除く）では、夫の年収が500万円以上の割合がやや高まる傾向がある。夫の年収500万円以上の割合は、妻の年収200万円～300万円未満では38.7％だが、100万円～200万円未満では42.7％、100万円未満では45.3％とやや上昇する。この背景としては、夫が一定程度の年収を得ているため、自身の収入を増やすよりも夫の扶養控除枠を意識して働く妻が増えることなどがあげられる。

 

また、パワーカップル世帯の内訳を見ると、10年前から「夫婦と子」から成る核家族世帯が過半数を占めて多いが、その割合はやや上昇傾向にあり、2023年では60.0％を占める。次いで「夫婦のみ」世帯（35.0％）が多い。なお、「夫婦と子」と「夫婦と子と親」世帯をあわせた子どものいる世帯はパワーカップル世帯の62.5％を占める。つまり、高収入の共働き夫婦と言うと、ＤＩＮＫＳ（Ｄｏｕｂｌｅ Ｉｎｃｏｍｅ Ｎｏ Ｋｉｄｓ）との印象が強いかもしれないが、実際にはＤＥＷＫＳ（Ｄｏｕｂｌｅ Ｅｍｐｌｏｙｅｄ Ｗｉｔｈ Ｋｉｄｓ）の方が多い。

 

本稿では、最新のデータを用いて、世帯全体や共働き世帯の夫婦の収入の状況などを捉えた上で、パワーカップル世帯の動向を確認する。なお、パワーカップルについての明確な定義はないが、これまでと同様、一定程度の裁量権を持つ年収水準であることや所得税の税率区分などを考慮し、夫婦共に年収700万円以上の世帯と定義する。」